【2026年版】おすすめの社内情報共有ツールを目的別に解説！

社内での情報共有の効率化は、どこの会社でも重要なテーマでしょう。いかに、正確に効率よく情報が共有できるかによって生産性が全く変わってくるからです。昨今は、情報共有のための IT ツールを利用する企業が多いですが、そのようなツールもたくさんの種類があり、どれが良いのか非常に選択が難しいと思います。そこで本記事ではおすすめの情報共有ツールについて目的別に比較します。

社内情報共有ツールとは？必要な理由

社内情報共有ツールとは、業務上のメンバー間のコミュニケーションや、業務に関連する情報の共有に使う IT ツールです。社内といっても社員だけとは限りません。外部の協力会社社員や社外の一時的なメンバーに対しても適切なレベルの情報を共有する必要があり、そのような状況も想定したツールを言います。

従来は紙の資料や社内掲示板、あるいはメールが主な情報共有の手段でしたが、テレワークの普及やグローバル化の進展に伴い、よりスピーディーで効率的な情報共有が求められるようになりました。その需要に応える形で、多種多様な社内情報共有ツールが生まれています。

社内情報共有ツールには主に、以下の 4 つの種類があります。

①社内 SNS・ビジネスチャット

社内 SNS やビジネスチャットは、リアルタイムな会話に特化した社内だけで使われる SNS やメッセージ送信ツールです。機能は消費者向けの SNS やメッセージ送信ツールと似ていますが、ビジネス向きの機能が付いているのが特徴です。例えば、メンション機能、Office ツールとの連携、リアクションボタン、Web 会議機能などです。また、日報を書くための機能が付いているアプリもあり日々の業務をデータ化するのに役立ちます。

✅こんな課題に向いている

• メールの往復に時間がかかっている
• 急ぎの連絡が届いていないことがある
• 会議の数を減らして非同期コミュニケーションに切り替えたい
• 気軽に発言できる環境を作りたい

②社内Wiki（ナレッジ共有）

社内Wiki とは、ノウハウやナレッジを共有するためのサービスです。

Wiki とは「誰でも編集できる」という意味のIT英語です。 Wikipedia（ウィキペディア）の略語として、Wiki という言葉が使われますが、本来、Wikipedia は、Wiki（誰でも編集可能）と Encyclopedia（百科事典）を合わせた造語であり、本来の Wiki とは、Wikipedia だけでなく、誰でも編集可能なウェブサイト全般を指す言葉です。

社内Wiki とは、ドキュメントや動画、Excel ファイルなどを集約して保存し、閲覧や検索の機能を付けたものを言います。中には、かなり多機能なものもあり、タスク管理や ToDo、スプレッドシートの機能が付いているものもあります。議事録、マニュアル、ノウハウなどを整理して保存するのに適しています。

③ファイル共有

Word、Excel、PowerPoint などのオフィスファイル、動画・画像などのファイル、その他のファイルなどを保存し、共有できるサービスです。コミュニケーションのツールという側面は薄く、あくまでもファイルの保管や記録、共有のために使います。ただ、最近はポータル機能やグループウェアの機能がオプションで付いているファイル共有サービスも存在し、オールインワンで済むサービスもあります。

✅こんな課題に向いている

• メールへのファイルの添付が繁雑になっている
• ファイルのバージョン管理ができていない
• どのファイルが最新版か分からない

④グループウェア

グループウェアは、組織のメンバーのコミュニケーションを円滑にするために作られた IT ツールです。多くのサービスでは、さまざまなコミュニケーション機能がワンパッケージに含まれていて、1 つの製品で会社のコミュニケーションを全部賄える場合も珍しくありません。

例えば、グループウェアに含まれる機能には以下のようなものがあります。

●　ビジネスチャット
●　ビデオ会議
●　掲示板
●　メール一括送信
●　スケジュール管理
●　会議室や設備の予約
●　アドレス帳
●　ファイル共有

社内情報共有ツールの必要性

社内の情報共有ツールが無いと、以下の問題が発生する場合があります。

▼社員の業務内容や進捗がわからない

情報共有ツールが無いと、社員の業務内容や進捗が可視化されません。進捗を把握するには、上司がいちいち連絡して、報連相をさせなければなりません。それも個人ごとの進捗管理になるので、プロジェクト全体やチーム全体でどれくらいタスクが進んでいて、どこがネックになっているのかがわかりにくいです。気づいたら取り返しがつかないくらい進捗が遅れていたという事態になりかねません。オフィスに全員が集まらない環境では、相手と同時にやり取りする必要がない情報共有が必須です。リモートワークの定着とともに、リアルタイムに同時に作業しなくても情報共有できる「非同期コミュニケーション」のニーズが高まっています。

▼ノウハウが蓄積されない

情報共有ツールが無いと、社内にノウハウが蓄積されません。例えば、営業部門において、優れた営業スタッフとあまりパフォーマンスの良くない営業スタッフがいる場合、その 2 人の何が違うのかが可視化されません。必然的にマネージャーの経験や勘、根拠のない精神論のようなことで、パフォーマンスの良くない営業スタッフを叱咤激励するぐらいしかできなくなります。その営業スタッフが、自分でスキルアップしていける人なら、今後、パフォーマンスが上がることも考えられますが、多くの場合は、自身でも何が悪いのかわかっていない場合が多く、改善は見込めません。

これは営業部門だけではなく、他の部門でも同様です。過去の失敗事例が共有されていないと、同じミスを別の部署でも繰り返してしまいます。これは組織として非常に効率が悪い状態です。

▼業務が属人化してしまう

情報共有ツールを導入しなければ、業務が属人化してしまいます。「あの人が休むと仕事が止まる」という状態です。

例えば、上記の営業スタッフの例で言えば、顧客との商談記録が挙げられます。商談の内容を 1 人の営業スタッフしか把握してない場合、そのスタッフがいないと顧客との取引ができなくなります。もし、そのスタッフが退職や配置転換などで居なくなると、顧客との信頼関係が一から構築し直しになってしまうのです。

社内情報共有ツールの導入のメリット

ツールの種類と必要性を理解したところで、次は導入によって得られる具体的なメリットを見ていきましょう。

コミュニケーション促進

社内情報共有ツールを導入する最大のメリットは、コミュニケーションの促進です。

アナログの情報共有ツールの場合、拡散力や情報の蓄積で劣る場合が多く、情報が伝達するのに時間がかかります。例えば、メーリングリストの場合、本当に受信者が読んだのかがわかりません。電話の場合は、一斉送信ができません。物理的な掲示板やホワイトボード、朝礼の場合は会社に来ていないと情報が伝わりません。

しかし、社内情報共有ツールであれば、メッセージを開いたかどうかわかる機能やリアクションボタンの機能により、どれだけの人が読んだか確認できます。情報共有を迅速かつ正確に行うことで、業務の無駄を大幅に削減できます。

また、電子掲示板やポータルサイトを使えば、情報を全員に一斉に送信できます。普段は交流の少ない他部署の社員とも横断的なつながりが生まれ、部署を超えたアイデアの共有や、組織全体の一体感の向上が期待できます。

さらに、テレワークに対応できるのも IT ツールのメリットです。アナログなツールではテレワーク社員との情報共有に対応できません。

業務効率化

コミュニケーションが促進されると、業務が効率化されます。なぜなら、伝達ミスや折り返し、確認のための再連絡など、非効率なコミュニケーションが不要になるからです。これは、顧客満足度の向上にも繋がります。顧客から問い合わせがあったときのレスポンスも早くなるからです。問い合わせを受けた担当者が、すぐに応答できるならいいですが、そこから社内のコミュニケーションや稟議などが発生する場合は、IT ツールによる効率化が物を言います。ビジネスにおいて、レスポンスの早さは付加価値を持つため、情報共有ツールを使っている企業と使っていない企業で顧客満足度に差が付くと考えられます。

▼具体的な効果の例

• メールの CC・BCC による情報過多が解消され、必要な情報にすぐアクセスできる。
• 過去のやり取りを検索機能で素早く参照でき、「前に送ったあの資料」を探す手間が省ける。
• リアルタイムの進捗共有により、無駄な確認のための会議が減る。

ノウハウの蓄積

情報共有ツールは、情報の蓄積にも効果を発揮します。情報は、蓄積すればするほど精度が高まり、有用性も高まっていきます。例えば、上記の営業スタッフの例で言えば、情報共有ツールにスタッフが日々日報や商談記録などを残しておけば、後日にそれを参照して課題解決のために使えます。取引先とトラブルになって解決方法がわからないとき、過去の商談記録から似た事例を探して参考にするといった使い方ができるかもしれません。情報が蓄積されるほど、ノウハウの精度が高まり、顧客満足度も高まるのです。

おすすめ情報共有ツール 24 選

ここからは、おすすめの情報共有ツールについて種類別に紹介します。

社内 SNS・ビジネスチャット

Microsoft Teams

Microsoft 365 ユーザーであれば、まず第一候補に上がる Microsoft 製のビジネスチャットツールです。ただし、ただメッセージを送るだけではなく Microsoft 365 の各種アプリと連携する機能が付いており、統合的なチーム管理ツールとして利用可能です。

※Microsoft 製品サイト｜ Microsoft Teams

Chatwork

Chatwork 株式会社が提供する国産のチャットツールです。ビジネスチャットツールとしては人気があり、使用している企業も多いため、企業間の連絡ツールとしてもよく使われます。チャンネルと呼ばれる話題別のグループを作成し、テーマごとに情報を整理できます。

※公式サイト｜ Chatwork

Slack

アメリカの Slack Technologies 社が開発したチャットツールで、日本でも Chatwork と人気を二分するほどの人気ツールとなっています。世界的にシェアが高いビジネスチャットの代表格です。

※公式サイト｜ Slack

LINE WORKS

LINE WORKS は、LINE 社が開発したビジネスチャットツールです。ビジネスチャットを謳ってはいますが、掲示板、カレンダー、アドレス帳、タスク管理、ファイル共有などの機能が付属しており、実質的にはグループウェアと言えるアプリとなっています。

※公式サイト｜ LINE WORKS

Talknote

日本製の社内 SNS で、投稿の既読管理や分析機能が充実しています。

※公式サイト｜Talknote

社内 Wiki（ナレッジ共有）

SharePoint

Microsoft が提供するドキュメント管理・コラボレーションのためのプラットフォームです。単にナレッジを共有するだけでなく、それらに効率よくアクセスするためのポータルサイトを簡単に作れます。また、記事のテンプレートも豊富に用意されています。

※Microsoft 製品サイト｜ SharePoint

Qast

Qast は、any 株式会社が運営しているナレッジ経営クラウドです。個人が持つ知識やノウハウを組織のナレッジとして集約し、生産性を高めることを目的としています。

※公式サイト｜ Qast

NotePM

NotePM は、株式会社 project mode が運営している社内 wiki です。特にマニュアル作成がしやすく、目玉機能となっています。また、レポート機能でどのナレッジが役に立っているかを可視化できます。

※公式サイト｜ NotePM

DocBase

DocBase は、株式会社クレイが運営する情報共有ツールです。セキュアな情報共有にこだわりを持って作られており、テレワークにも対応できるセキュリティを備えています。

※公式サイト｜ DocBase

Scrapbox

Scrapbox は、Nota 株式会社が運営するチームのための共有ノートです。分類や整理をしなくても単語のリンクを通じて自然に検索性を保つというユニークな仕組みで動いています。

※公式サイト｜ Scrapbox

monday.com

monday.com は、イスラエル発の高度なカスタマイズ性を持つコラボレーションツールです。ただナレッジを共有するだけでなく、さまざまな機能が付属しており統合的なワークスペースとして利用できます。

※公式サイト｜ monday.com

Notion

「オールインワン・ワークスペース」を掲げる多機能ツールです。メモ、ドキュメント管理、タスク管理、データベースを 1 つに統合できます。ページの自由度が非常に高く、用途に合わせてカスタマイズできます。さらに、蓄積したデータから必要な情報を即座に見つけ出したり、議事録を自動要約したりできる強力な「 Notion AI 」を搭載している点が大きな特徴です。情報を一元管理し、 AI を活用してドキュメント作成や検索の時間を最小化したいチームに向いています。

※公式サイト｜Notion

Kibela

日本製の情報共有ツールで、Wiki とブログの中間のような感覚で使えます。社内ブログ的な記事投稿が得意です。

※公式サイト｜Kibela

Confluence

Confluence（コンフルエンス）は、Atlassian社が提供する企業向けのナレッジ共有・ドキュメント管理ツールです。議事録や手順書、仕様書などをチームで共同編集しながら一元管理できます。検索性にも優れており、属人化しがちな知識の共有を促進します。

※公式サイト｜Confluence

ファイル共有

OneDrive

Microsoft 365 に、最初から付いているファイル共有ストレージです。複数人で共有もできますが、どちらかというと個人のファイル保存のためのツールです。チームのファイル保存のためのツールである SharePoint と使い分けると良いでしょう。

※Microsoft 製品サイト｜ OneDrive

セキュアSAMBA

法人向けのオンラインストレージです。消費者向けのサービスは無く、完全に法人向けのため一般的な知名度は低いですが、その名の通り、大規模法人のビジネスにも耐えうる強固なセキュリティに強みがあります。

※公式サイト｜ セキュアSAMBA

Box over VPN

Boxという海外製のストレージサービスがあります。それをNTTコミュニケーションズがVPN経由で利用できるようにしたのがBox over VPNです。2022年から施行された電子帳簿保存法にも対応したサービスとなっています。

※NTTコミュニケーションズ 製品サイト｜ Box over VPN

Dropbox business

海外製の個人向けストレージサービスDropboxのビジネス版です。ストレージ容量をチームで共有できる他、遠隔削除、閲覧ログ、アカウントの引き継ぎなどビジネス向けの機能が付加されています。

※公式サイト｜ Dropbox business

GigaCC

ファイルの取り扱いに特化したサービスです。ファイル転送とファイル共有が主な機能となっています。メールなどでファイルを送るとセキュリティ面でリスクがありますが、ファイル転送サービスならば安全に送信できます。

※公式サイト｜ GigaCC

Fileforce

Fileforce（ファイルフォース）は、法人向けのクラウド型ファイルサーバーサービスです。従来のファイルサーバーと同じようなフォルダ構成や操作感を保ちながら、アクセス権管理、ログ取得などの高度なセキュリティ機能を備えています。オンプレミスからの移行もしやすく、テレワークや拠点間での安全なファイル共有に適しています。

※公式サイト｜Fileforce

グループウェア

Microsoft 365

グループウェア市場において多くのシェアを誇るツールです。Microsoft 製の Office アプリに加え、メールやスケジュール管理、OneDrive、Teams などビジネスに必要なアプリのほとんどが揃うクラウドサービスです。1 人月額 899 円～という手頃な費用で使えるため、導入する企業が多く、大企業や官公庁での導入の実績も数多あり、人気のアプリとなっています。SharePoint や Power Platform など他の Microsoft 製品との相性も良いです。新たなツールを個別に契約するコストと手間を抑えつつ、強固なセキュリティ環境下で情報共有を開始できるのが最大のメリットです。

※Microsoft 公式サイト｜ Microsoft 365

サイボウズ Office

日本企業が運営しているグループウェアで、中小企業に人気があります。さまざまなコミュニケーションツールがワンパッケージで揃うため、IT に慣れていない企業でも導入しやすいのが特徴です。

※公式サイト｜ サイボウズ Office

Google Workspace

最も有名な情報共有ツールかもしれません。Google が提供しているワークスペースです。共同編集ができるため、複数の人と画面を共有しながら1つのファイルに対して同時に編集作業ができます。

※公式サイト｜ Google Workspace

desknet's NEO

desknet's NEO（デスクネッツ ネオ）は、株式会社ネオジャパンが提供する国産のグループウェアです。スケジュール管理、ワークフロー、掲示板、文書管理などの機能を備え、社内情報共有や業務の効率化を支援します。クラウド版とオンプレミス版があり、日本企業の業務や運用スタイルに合わせて導入しやすい点が特徴です。

※公式サイト｜desknet's NEO

社内情報共有ツールの選定ポイント

社内情報共有ツールを選ぶポイントは 4 つあります。

1. 社内のコミュニケーションの課題を洗い出した上で最適なツールを選ぶ
2. 社内の IT リテラシーのレベルに合ったツールを選ぶ
3. 既存ツールとスムーズに連携できるツールを選ぶ
4. 2 要素認証やアクセス権限の細かな設定ができるツールを選ぶ
5. 無料トライアルやサポート体制を調べた上で選ぶ

まず、選定の際は課題を洗い出した上で、何を解決したいのかを明確にして選びましょう。無料とか料金が安いとかで安易に飛びついたりしないようにしてください。社内情報共有ツールは製品ごとに機能が異なるため、自社に合った製品を選ぶ必要があります。また、これは機能面だけではなく社員の IT リテラシーのレベルに合わせることも重要です。操作の難しすぎるツールを導入してしまうと、せっかく導入したのに誰も使わなくなってしまいます。社員がちゃんと使えるかどうかチェックするために、無料トライアルやサポート体制の充実度も事前に調べた上で選びましょう。さらに、すでに使用しているツール（メール、カレンダー、CRM など）との連携機能があると、業務の流れを大きく変えずにスムーズに導入できます。

まとめ：最適なツールで強い組織へ

社内の情報共有は生産性や顧客満足度に直結する要素ですが、導入するだけで業務が劇的に変わる魔法のソリューションではありません。大切なのは、自社の課題を正確に把握し、目的に合ったツールを選び、社員全員が使いこなせるよう継続的にサポートし続けることです。社内情報共有ツールにしっかりと投資をし、コミュニケーションを活性化することで、他社に差をつけましょう。

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