Azure へデータを移行する2つの方法。基本のステップを詳しく解説

Azure へデータを移行する2つの方法。メリットと基本のステップ


目次[非表示]

  1. 1.Azure へのデータ移行を行うメリット
    1. 1.1.①運用コストの削減
    2. 1.2.②柔軟なリソース調整
    3. 1.3.③セキュリティ水準の確保
  2. 2.Azure へデータを移行する2つの方法
    1. 2.1.オンライン転送
    2. 2.2.オフライン転送
  3. 3.Azure へデータを移行する基本のステップ
    1. 3.1.ステップ 1 |現状把握
    2. 3.2.ステップ 2 |移行先の検討
    3. 3.3.ステップ 3 |実装・評価
    4. 3.4.ステップ 4 |運用
  4. 4.まとめ


多様な働き方への対応や業務の効率化を図るために、今までオンプレミス環境で保存していたデータをクラウドへ移行する方法があります。

マイクロソフト社が提供するクラウドプラットフォームサービスに Microsoft Azure(以下、Azure)があります。Azure は、Windows 関連製品や Office 製品、ほかのマイクロソフトの関連サービスなどと親和性が高いため、サーバの連携やデータの移行がしやすくなっています。

社内で管理しているデータを Azure へ移行しようと検討している担当者のなかには、「どのようなメリットが期待できるのか」「Azure への移行はどのような方法で進めればよいのか」と疑問を持つ方もいるのではないでしょうか。

この記事では、Azure へのデータ移行を行うメリットや方法、基本のステップについて解説します。


なお、Azure でできることについてはこちらの記事で解説しています。併せてご確認ください。

  Azure で何ができる? 業務への活用で期待できる効果とは 自社で管理するオンプレミス環境から、クラウド環境で管理できるようにデータを移行する企業が増加しています。数あるクラウドプラットフォームサービスのなかでも、Microsoft 社が提供する Microsoft Azure(以下、Azure)(※)は、サービスや機能が充実していることが特徴です。 Azure への移行を考えている企業のなかには、「Azure にはどのような特徴やメリットがあるのか」「Azure を利用して何ができるのか」などと調べている方もいるのではないでしょうか。 この記事では、Azure の特徴や期待できる効果、導入してできることについて解説します。 ez office


※Microsoft Azure は、マイクロソフト グループの企業の商標です。


Azure へのデータ移行を行うメリット

オンプレミス環境で管理していた膨大なデータをクラウド基盤の Azure へ移行することによって、さまざまなメリットが期待できます。


①運用コストの削減

1つ目のメリットは、運用コストの削減です。

クラウドサーバで運用する Azure は、システムの保守管理を自社で行うオンプレミス環境に比べて運用コストを抑えやすくなります。

また、Azure はクラウドサービスを利用した分に応じて月額料金が発生するサブスクリプション型の料金形態のため、不要な管理コストが発生しないほか、初期コストも抑えやすくなります。


②柔軟なリソース調整

2つ目のメリットは、柔軟なリソース調整ができることです。

Azure は自由なスケーリングができるようになっており、企業のニーズに応じてアプリケーションやサービス、オンラインストレージなどのリソースを柔軟に増減することが可能です。

また、自動スケーリングを設定すれば、サービスの利用状況に応じて自動的にリソースを追加・削除できるようになります。


③セキュリティ水準の確保

3つ目のメリットは、セキュリティ水準が確保されていることです。

Azure を運用する マイクロソフト社は世界各国のセキュリティ規格の認証を受けられるほどの高いセキュリティ基準を確保しています。

Azure へ社内のデータを移行すれば、高い水準のセキュリティ対策で企業の重要なデータを保存・管理することが可能です。


なお、Azure のセキュリティについてはこちらの記事をご確認ください。

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Azure へデータを移行する2つの方法

Azure へのデータ移行には、オンラインとオフラインの2つの方法があります。


オンライン転送

オンライン転送は、オンプレミス環境からネットワークを経由してデータを移行する方法です。Azure に用意されているオンラインでのデータ移行ができるサービスには、以下があります。


▼Azure で利用できるデータ移行のオンライン転送サービス

サービス名
特徴
Azure Migrat
  • オンプレミス環境の仮想マシン・サーバ・アプリケーションなどを Azure へ移行するサービス
  • 移行元における仮想マシンの検出や評価も行える
Azure Database Migration Service
  • オンプレミス環境のデータベースを Azure へ移行するサービス
  • 複数のデータベースをまとめて移行することが可能


オフライン転送

オフライン転送は、オンプレミス環境からネットワークを経由せずにデータを移行する方法です。

Azure では、データ移行が行えるオフライン転送サービスとして Data Box Gateway と呼ばれる物理配送サービスが提供されています。

Data Box Gateway は、データを物理的な保存デバイスに移してから、Azure のデータセンターに配送して直接データを移行するサービスです。大容量のデータを安価で転送できることが特徴です。


Azure の仕組みや基本概念については、こちらの記事で解説しています。併せてご確認ください。

  Azure の可用性セットとは?仕組みや基本概念を超簡単に説明! Azure の可用性セットは、「サーバ障害」や「計画メンテナンス」などの業務を継続するために用意された Microsoft が提供するソリューションです。それぞれの仮想マシンを異なる「障害ドメイン」・「更新ドメイン」に分散させる事で、ハードウェアのメンテナンスやサーバーの障害によるリスクを分散させることが可能です。 ez office



Azure へデータを移行する基本のステップ

ここからは、Azure へデータを移行する基本のステップを解説します。


ステップ 1 |現状把握

始めに Azure へ移行する対象となるサーバとデータの情報を洗い出します。


▼検出段階で洗い出す情報

  • 現在運用しているサーバの環境
  • ネットワーク環境
  • セキュリティ環境
  • データの容量
  • データの種類 など


データ移行を行うスケジュールやデータ移行に伴う業務停止の可否、制限などの要件についてもこのステップで検討しておく必要があります。


ステップ 2 |移行先の検討

ステップ 1 で洗い出したサーバとデータの情報を基に、移行にかかるコストや時間を検討したうえで移行方式を検討します。

Azure への移行方式を決めたあとは、仮想マシンや認証機能、セキュリティなどを考慮してクラウド環境での実装方法を設計します。実装方法を設計する際は、システムの実現性や可用性を確認したうえで、必要に応じてステップ 1 で定めた移行の要件を見直すことが重要です。


ステップ 3 |実装・評価

データの移行方法と実装設計を行ったあとは、一部の仮想マシンをテスト移行して動作に問題がないかを確認します。不具合がある場合は、原因を特定して対処方法を検討します。

また、一度にすべてのデータを移行すると不具合が起きたときの影響範囲が広くなるため、業務停止への影響が少ないと考えられるデータから段階的に移行の準備を進めることがポイントです。


ステップ 4 |運用

テストで問題なく移行ができることを確認したら、Azure への移行対象となるサーバやデータをクラウド環境に移行します。

データを移行したあとは「すべてのデータが実装されているか」「動作に問題がないか」を確認します。また、従業員の混乱を防ぐために、オペレーションが定着するまで Azure の運用をサポート・フォローできる人員を確保しておく必要があります。



まとめ

この記事では、Azure へのデータ移行について以下の内容を解説しました。


  • Azure へのデータ移行を行うメリット
  • Azure へデータを移行する2つの方法
  • Azure へデータを移行する基本のステップ


オンプレミス環境で管理していた社内データを Azure へと移行すると、システムの保守運用にかかるコストの削減が期待できるほか、ニーズに応じた柔軟なリソース調整や高水準のセキュリティ確保ができるメリットがあります。

Azure へデータを移行する際は、現状のシステム環境の状況を可視化したうえで、コストや移行期間を踏まえて、対象のデータを選定する必要があります。

また、移行作業時の不具合によって業務停止が発生しないように、仮想マシンのテストを行いながら段階的に移行作業を進めることが重要です。

ez office 』では、社内のデータを Azure へ移行する『Azure 移行サービス』を提供しております。既存のリソースを Azure へ集約したり、オンプレミス環境のデータセンターと連携してハイブリッドクラウドを運用したりすることも可能です。


詳しくは、こちらの資料をご覧ください。

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